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ドメインに関連した、よく使われる用語を集めました。
ドメイン運用にお役立てください。
ドメイン関係
ドメイン
インターネット上に存在するコンピュータやネットワークにつけられる識別子。
インターネット上の住所のようなもの。
.com
「commercial」の略。
企業団体向けドメインだったが、現在は誰でも、いくつでも取得可能。
.net
「network」の略。主にネットワークサービス関連などが対象です。
ネットワークサービス関連向けドメインだったが、現在は誰でも、いくつでも取得可能。
.org
「orgazination」の略。
非営利団体等の企業向けだったが、現在は誰でも、いくつでも取得可能。
.jp
「汎用JPドメイン」と呼ばれるもの。
日本に住所がある方であれば、誰でも、いくつでも取得可能。
.co.jp
主に商業法人を対象としたドメイン。
取得には、株式会社、有限会社、合名会社、合資会社、相互会社、特殊会社、その他の会社及び信用金庫、信用組合、外国会社(日本において登記を行っていること)など、法人登録が必要。
一法人につき一ドメインのみ取得可能。
.or.jp
主に非商業法人を対象としたドメイン。
取得には、財団法人、医療法人、監査法人、宗教法人、特定非営利活動法人、中間法人、独立行政法人、特殊法人(特殊会社を除く)、農業協同組合、生活共同組合、外国政府の在日公館、外国の在日 友好・通称・文化交流組織、国連NGOまたはその日本支部など、法人登録が必要。
一法人につき一ドメインのみ取得可能。
.biz
「business」の略。ビジネス用途向けドメイン。
誰でも、いくつでも取得可能。
.info
「information」の略。情報発信関連の多用途ドメイン。
誰でも、いくつでも取得可能。
.mobi
「mobile」の略。スポンサードトップレベルドメイン(sTLD)で、モバイルサイト向けドメインです。このドメインのサイトは携帯電話で閲覧できるようにする必要があります。
.mobi ドメイン取得についてのご注意
.mobiドメインでサイトを開設した場合、提供されるサイトやサービスが携帯端末向けに最適化されているかどうか、.mobiドメインを管理する「mobile Top Level Domain(mTLD)社」 [外部] によりチェックされます。
この際、PC向けサイトなどを運営していた場合、「mobile Top Level Domain(mTLD)社」により、ホームページの運用が一時停止される場合やドメインの登録を取り消される場合がありますので、あらかじめご了承ください。
携帯端末向けサイトの主な必須事項として以下があげられています。
- XHTML-Mobile Profile1.0またはそれ以降のバージョンを使用してサイトを作成します。
- 2ndレベルドメイン（example.mobi）または3rdレベル（www.example.mobi）でサイトを設置します。
- フレームは使用できません。
なお詳しい内容は、「DotMobi Switch On! Guides」(英語) [外部] にてご確認ください。
.asia
「asia」の略。スポンサードトップレベルドメイン(sTLD)で、アジア太平洋地域に向けのドメインです。
誰でも、いくつでも取得可能。
日本語.jp
「汎用JPドメイン」と呼ばれるもの。日本語で取得可能なドメイン。
日本に住所がある方であれば、誰でも、いくつでも取得可能。
gTLD
「generic Top Level Domain」の略。
インターネットで使われるトップレベルドメイン(TLD)のうち、全世界の人々にドメイン名を取得する権利があるもの。
商用を表す「.com」、ネットワークをあらわす「.net」、非営利団体をあらわす「.org」の3つが伝統的に用いられ、他に比較的新しい「.biz」と「.info」がある。
ICANNが管理を行い、ICANNが認定した世界中の「レジストラ」と呼ばれる業者が割当て業務を行っている。
ccTLD
「country code Top Level Domain」の略。
国および地域毎に割り当てられたトップレベルドメイン。
「nTLD」とも呼ばれ。日本をあらわす「jp」などがこれにあたる。
割当て業務やネームサーバーの管理は、各国の「NIC」(NICのない国/地域では InterNIC や APNIC など上位のNIC)に任されている。
世界中の誰でも取得できる「gTLD」と違い、基本的にはその国/地域に存在(在住)する団体(個人)でないと取得できない場合が多い。
汎用jpドメイン
登録が国内に限定されるが、誰でも取得可能なドメイン。
取得可能なドメイン名の数に制限はなく、いくつでも取得可能。
属性型ドメイン
末尾が「.jp」で終わるドメイン名(JPドメイン)のうち、セカンドレベル(.jpの左側の領域)が組織種別ラベルとなり、サードレベルドメインが組織名となっているドメイン。
組織種別ごとに登録資格が決まっている。
属性型JPドメインは、地域型JPドメインと合わせて1つの組織につき1つしか使用することができない。
また、汎用JPドメイン名を登録していても属性型JPドメイン名を別に登録することができる。
地域型ドメイン
末尾が「.jp」で終わるドメイン名(JPドメイン)のうち、登録者の所在地をもとに、都道府県名、市町村名などで分類されたもの。
一般の個人や組織が登録できる「一般地域型ドメイン名」と、地方公共団体が登録できる「地方公共団体ドメイン名」の2種類がある。
地域型JPドメイン名は属性型JPドメインと合わせて1組織1つしか使用できないが、属性型JPドメインを使えない個人も地域型JPドメインを登録することができる。
また、汎用JPドメイン名を登録していても地域型JPドメイン名を別に登録することもできる。
都道府県型JPドメイン
末尾が「.jp」で終わるドメイン名(JPドメイン)のうち、「ドメイン.都道府県名.jp」のように都道府県名が入るもの。
地域発・地域向けの情報提供を目的とした組織・個人の方、日本国内に住所を持つ個人・組織・団体であれば申請が可能。
英数
Admin Contact (Administrative Contact)
ドメインの登録や使用に関して管理を行う者(管理担当者)。登録者とは区別されている
ドメインに関する各種連絡は、通常、管理担当者に宛てて行われる。
Auth Code (Authorization Code)
orgのドメイン名にて、レジストラ変更を行う際に必要なパスワードのこと。
登録済みのorgのドメイン名にて、IIJmioの独自ドメインサービスを申し込む際に必要となる場合がある。
Auth Codeが不明な場合は、現在利用中のISPまたはレジストラに問い合わせる必要がある。
DNS (Domain Name System)
インターネット上でのコンピュータの名前にあたるドメイン名を、住所にあたるIPアドレスと呼ばれる4つの数字の列に変換するコンピュータ。
ホスト名管理の手法の一つ。
ICANN (The Internet corporation for Assigned Names and Numbers)
IPアドレスやドメイン名、プロトコル、ルートサーバーなど、インターネット上の資源に関する技術的な調整を行っている、民間の非営利組織。
IPアドレス
インターネットやイントラネットなどのIPネットワークに接続されたコンピュータ一台一台に割り振られた識別番号のこと。
8ビットずつ4つに区切られた32ビットの数値が使われており、「210.145.108.18」などのように、0から255までの10進数の数字を4つ並べて表現している。
単なる数値の羅列であるIPアドレスは、このままでは人間にとって覚えにくいため、コンピュータに名前(ドメイン名)がつけられている場合もあり、DNSというシステムによってIPアドレスとの相互交換が可能となっている。
JPRS
株式会社日本レジストリサービス。
日本に割り当てられたドメイン名「.jp」のレジストリ業務(登録管理、JPドメインのDNSの運用)を行う企業。
JPRSがレジストラとして指定した事業者からの登録申請などを管理するほか、JPRS自体もレジストラとしてJPドメイン名の登録を受け付けている。
NIC (Network Information Center)
インターネット上で利用されるIPアドレスやドメイン名などを割り当てる民間の非営利組織。
ICANNの下部組織であり、日本では「JPNIC」がこれにあたる。
REG番号
ドメイン名の登録申請を行う際に、登録者情報の登録を行うことで発行される番号。
SSL
Netscape Communications社が開発した、インターネット上で情報を暗号化して送受信するプロトコル。
現在インターネットで広く使われているWWWやFTPなどのデータを暗号化し、プライバシーに関わる情報やクレジットカード番号、企業秘密などを安全に送受信することができる。
Whois
インターネット上にあるドメイン名登録情報検索サービス。
gTLDドメインのwhoisは、「.com」「.net」など各種別によって異なります。
